派遣会社といってもについて様々な情報を紹介します。
わたしが今まで書いてきた連載物（？）の続きですが、ちょっと時間を１年ほど進ませて。わたしは今、同じ派遣先の会社の別の部署にいます。つまり、意地悪正社員から離れたのです！！ 当然後任の派遣がわたしの後に入ってます。実は、この後任、２人目です。１人目の後任は、「こんな社員（例の意地悪正社員のこと）のいる会社で働く気になれない！」と言ってたった２日で辞めました。今の後任さんはもう５ヶ月になりますが、例の正社員の性格の悪さに悩み、次の派遣契約の更新はしないで辞めるといってました。
クツミさんは、どうして一年も耐えたのだ？ と不思議がられるわけですが。どうしてだろう。それはいいとして。
たった２日で辞めた派遣さん。その次の派遣さん。両方とも同じ派遣会社（わたしは別の派遣会社）からきてます。しかも、大手の会社です。当然同じ担当者です。前の派遣さんが２日で辞めたこと、その理由、この担当者は知らなかったのか。。。。いや、知っていた。それを黙って、わたしをここに紹介した！と今のわたしの後任の派遣さんは、怒っています。
これだけ連続で派遣が辞める、この会社（と考えると、わたしもすごい会社にいるもんだ）。ここまで続けば、当然この会社、おかしいんじゃないの？って思ってもいいはずなのに、そうはならない。おそらく次の派遣さんを、何食わぬ顔で連れてくるでしょう。
派遣会社は確かに職は紹介してくれる。でもその先のトラブルの味方になってくれる担当者が自分につくとは限らない。このあたり、働く前にわかることではないですけどもね。
不動産関係の資格試験には、どんなものがあるのでしょうか？
まず、独立開業できる国家資格としては、建築士、不動産鑑定士、宅地建物取引主任者（宅建）、土地家屋調査士などがあります。
マンション管理士や管理業務主任者、土地改良換地士、測量士なども、不動産関係の国家試験の一つです。公的資格としては、ビル経営管理士などもあります。
星の数ほどある資格の中でも、不動産鑑定士の試験の難易度は高く、難関の司法試験や公認会計士試験と並んで「三大国家試験」と評されています。
不動産業界は、その時代の景気や政治・経済の流れで、大きく変わる業界だからこそ、国から職業的な地位を保障されている国家資格や、社会的な信用度の高い資格は、取っておくと良いでしょう。
不動産関係の仕事に就くなら絶対に取っておきたい宅建の資格試験は、合格率は20パーセント前後。
若いうちにチャレンジして、取得しておきたいものです。
恋愛関係が続くと、「一緒にいたい」と思うようになります。会えば楽しい、別れるのがつらい、一緒に住んだらさぞや素晴らしいだろうと、同棲に憧れたことは誰しもあるのではないでしょうか。
同棲は、結婚と違って結婚式や婚姻届を出す必要がありませんので、本人の意志と住む場所さえあれば、手軽にできるものです。
同棲と結婚の大きな違いは、結婚は家族・親族・会社など社会的に手順（＝煩わしさ）を踏まなければならないけれども、同棲にはそれが一切不要ということ。しかしその分、同棲関係と結婚関係では、法的・社会的な扱いに差があり、結婚関係の方が守られています。
同棲生活がうまくいっている場合では、こういった法的・社会的扱いの差は特に問題とはなりません。むしろ、いつも一緒にいられる、2人で住めば生活費も安くなる、相手が自分のところに帰ってくる安心感等、メリットを多く感じるでしょう。
また結婚して本当にうまくいくかは、ある意味一緒に生活しなければわからないことでもあるから、相手の「本性」を知るにも同棲はメリットがあるでしょう。
しかし同棲したからといって、いつもうまくいくとは限りません。もしも別れに至った場合、同棲しないでの別れより同棲してからの別れの方が、互いに近づきすぎた分ダメージが大きいことが多いでしょう。
不動産ローンは大きく分けると二つあります。一つは不動産担保ローン、もう一つは不動産投資ローンです。
不動産投資ローンとは、賃貸マンションやビル、アパート、土地などを投資目的で購入する際、金融機関が無担保で融資するローンをいい、金融機関により、セカンドハウスローン、アパートローンなどと呼ばれている場合もあります。
バブル経済期の不動産投資は、購入した不動産の値が上昇することによって得られる利益が目的でしたが、デフレ時代の現在は、購入した不動産を賃貸して得られる家賃収入などから生まれる利益を目的とするものに変わってきました。
不動産投資ローンには、借りた銀行に預けた預金高とローン残高を差し引いた金額にのみ金利が発生する預金連動型や、預金と連動しない一般型、変動金利、固定金利などがあります。また最近は、債務の返済が担保物件の売却金額に限定されるノンリコースなども登場しています。
融資を受けるには、まず安定した収入があることが条件となりますが、ほかにも金融機関によりさまざまな規定があります。一般的に審査はほかのローンよりも厳しいことが多いようです。
投資信託は、株や為替のデイトレのように、買って直ぐ売る、売って直ぐ買うと言うような取引はまず行いません。
投資信託においては、大抵の場合中期、或いは長期に渡って保持していく事になります。
とは言え、償還まで保有しておかず、中途の段階で売却し、換金すると言うケースも少ない訳ではありません。
では、どうやって売却すれば良いのでしょうか？
投資信託の売却は、販売会社の窓口、電話、インターネットで申し込むことが出来ます。
初心者の方でも難しくはありません。
受付時間内に申し込み、ファンド名と口数、そして解約代金の入金先を申告すれば、それで売却が成立します。
入金は即日と言う訳ではないので、気長に待ちましょう。
ただ、その際に注意しなければならない事が一つ。
売却方法は二つ存在すると言う事を知っておかなければなりません。
その二つとは「解約請求」と「買取請求」です。
解約請求は、信託財産の一部を解約すると言う方法になります。
この場合、ファンドの信託元本が減少します。
基本的には、売却の際はこちらを選択する事になります。
買取請求は、換金を希望する投資信託を販売会社に買い取って貰うと言う方法です。
この場合においては、ファンドの信託が減少する事はありません。
こちらは、クローズド期間など解約が出来ない期間に売却しなければならないと言う時に用いる事になります。
売却には税金も掛かりますし、タイミングを間違えば後悔もするでしょう。
しかし、逆に売却のタイミングを見逃しても後悔する事になります。
いずれにしても、初心者の方には難しいかもしれません。
それでも結局は、自信の判断力次第と言う事になりますので、初心者の方は売却するタイミングについて色々と勉強しておきましょう。
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